朝日新聞が１１月１４日掲載した書籍の広告が批判を浴びている。ガンの新治療法を謳ったもの。


「イタリア人医師が発見したガンの新しい治療法」「ガンは真菌だ！」「重曹でガンが消えた！」などと、驚きの言葉が並ぶ。まあ、誰がどんな本を書こうが出版しようが自由だ。また、どんな内容の本であろうと一定数の読者は存在する。

この本を読んだわけではないので詳細は知らないが、複数の医療従事者から批判が出ている。そりゃそうだ、「ガンは真菌だ！」だなんて・・・。

それを広告として掲載する以上、新聞社にも責任が生じるのは当然だ。朝日は広告掲載基準を公表していないが、本業が大きく傾いている現状では広告料が得られるなら「何での載せる」が基本方針のようだ。

過去の例として、捏造記者・植村隆を扱った週刊文春と週刊新潮の広告から、「朝日」「捏造」の２文字を黒塗りにしたことがある。こんなことをしてまでも広告料は欲しい。最近では、韓国の批判記事を掲載した週刊ポストを紙面でボロクソに批判しておきながらら、広告には「韓国なんて要らない」とそのまま載せている。

さすがに小川榮太郞氏の「徹底検証『森友・加計事件』朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪」は広告を載せたくないから「スラップ訴訟」を起こしている。係争中の案件については朝日以外も載せないようだから。

朝日は現在「不動産屋」と揶揄されるくらい本業が傾いている。今年の上半期のデータでは、朝日は約５５８万部とされる。これは「押し紙」込みの数字で、実際には４００万部を切っているなんて噂もある。

こんな状況の朝日だから、広告料収入が喉から手が出るほど欲しいのは理解できなくもないが、だからと言って自らの責任が免責されるわけではない。