毎日新聞がツイッターで(ちょっと長いが)

毎日新聞の自爆ネタ
「殺人事件などが起きると『(容疑者の)顔写真が判明』『出身校は?』などと根拠に乏しい情報を垂れ流すトレンドブログ。記者は『容疑者や親族などのプライバシーを探り、糾弾しようとする一部ネット利用者の行動は、常軌を逸している』と警鐘を鳴らします」とツイート。

まあ、これはこれで正しい面もあるが、では毎日新聞がこんな偉そうなことを言う資格があるのか? このツイートは座間の殺人事件を引いているが、被害者ご家族が実名などの個人情報を出さないでくれと懇願していたのに、それを無視し実名だけではなく顔写真まで晒した行為はどうなんだ?

個人のまとめサイトは「常軌を逸している」が、毎日新聞なら「報道の自由」とでも言うのか?

このツイートの元になっている記事(「ネットにあふれる『トレンドブログ』 フェイクニュースの温床に」署名:大村健一)読むと、一部まとめサイトを引き合いに、「事実無根のフェイクニュースの温床」「大半の投稿内容はでたらめ」「ネット上であさった根拠に乏しい情報を垂れ流している」と、散々な言いよう。で、結論は「ネット上をフェイクニュースが席巻する時代。送り手も受け手も、虚偽情報が瞬時に拡散するリスクを踏まえ、ネットに向き合う必要がある」だそうだ。

もちろん、こういう側面も無きにしも非ずだが、すべてではない。玉石混淆のネット情報から、その信憑性を判断する「眼」が必要なのは当然のことだ。一部の事例をことさらに全体に広げる印象操作。

オレなら、この記事の結論は「ネット情報の真偽を見極める眼を持て」とするけどな。

最近、毎日新聞に限らず新聞のネット攻撃が盛んだ。理由は簡単。自らの「フェイクニュース」「報道しない自由」「印象操作」が、次々にネットにより暴かれているからだろう。森友・加計問題などは、その典型だ。

これは図らずも10月の衆議院選で示された。新聞やTVなどの既存メディアからしか情報を得ていない年代(50代以上)と、ネット情報の真偽を見極める眼を持っている低年齢層(10代・20代)の投票行動は明らかに違っていた。

低年齢層を中心に、ネット情報を仕入れている有権者の自民党への投票割合が高かったことは、毎日新聞を始めとしたフェイク新聞には脅威に映ったことだろう。

自分たちのやっていることはすべて棚に上げて、「ネットはフェイク」とのレッテルを貼ったところで、毎日新聞が信用されることはない。

それにしても惨めに自爆したなぁ~、毎日新聞。そして大村健一よ。