楽天とユニクロが、社内公用語を英語にすると発表したが、そこまで本当にやる必要があるのか？ そりゃ、英語が分からないより分かった方がいいし、話せないより話せた方がいいのに、こしたことはない。でもねえ～・・・。

以下、週刊現代 ８月７日号からの抜粋。

「会社の幹部ならともかく、一般社員にまで社内で英語を使わせることに、何に意味があるのでしょうか。５年に１度のハワイ旅行のために、お金を払って英会話教室に通ったら、その人は普通バカだと思われますよね。」

「５年後には、状況はがらりと変わっているでしょう。現在５５歳以上の人がごっそり退職し、会社は人材が足りなくなる。すると経営者は、『英語なんてできなくていい。仕事で覚えろ。』と言いだしますよ。企業なんてそんなものです。」
　　　　　　　　　　　　　　　　　マイクロソフト日本法人元社長　成毛　眞氏

「英語ができるものが、実力以上に評価されているような気がする。それが会社によってマイナスになっているのではないか。」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　経済ジャーナリスト　松崎　隆司氏

「日本国内で英語を使おうなんて、バカな話しだ。」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ホンダ技研工業　伊東　孝紳社長

「２０年くらい前、三菱商事やインテルのトップが、やはり社内で使う言葉を英語にしたいと言いだしたことがありました。しかし、それは自社の国際性を宣伝し、自分が英語を話せることを自慢するための、いやらしいハッタリにすぎなかった。」

「かりに社員の英語力がアップしても、他の重要な能力は身に付かず、会社全体の活力も失われてしまう。」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　お茶の水女子大学名誉教授　藤原　正彦氏

「石油の時代が終わり、石油エネルギーがなくなる中で、これからのビジネスは、グローバルでなくローカルに向かって行く。だから日本人も英語より日本語を磨いた方がいい。そもそも、いま日本人は日本語が弱過ぎます。」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　アシスト社長ビル・トッテン氏

まあ、どんな仕事に就いているかで、英語の必要度に大きな差があるんだから、その必要度に応じて対応すればいいんだよね。

英語が公用語だ、なんてのは、経営者のおごり以外の何物でもない！！ と個人的には思う。

会社は誰のもの？？ これが答えさ。